【5分でわかる】書籍「専門家以外の人のための決算書&ファイナンスの教科書」のポイント

この記事では、書籍「専門家以外の人のための決算書&ファイナンスの教科書」をもとに、会計とファイナンスについて解説していきます。

ビジネスの現場では、日々さまざまな数字を含んだ視点から、意思決定が行われます。まずは、IR担当として会計やファイナンスについての基本的な知識を深めていきましょう。

貸借対照表を理解しよう

貸借対照表とは、決算日時点の財政状態を表す書類で、 B/S(balance sheet)と言われています。

書籍「専門家以外の人のための決算書&ファイナンスの教科書」では、貸借対照表のことを企業の決算日の数字を使った「記念写真」のようなものだとも言っています。具体的に、貸借対照表は下記のように表します。

まず右側の「負債」「純資産」についてです。表の右側では、その企業がどのように資金を集めているかを表します。その際、「負債」と「純資産」の2つに分類されます。負債とは、金融機関などの株主以外から預かっている資産のことをいい、純資産は株主から預かった資金のことをいいます。

次に左側の「資産」についてです。左側の資産では、その企業が資産としてどんなものを保有しているかを表します。例えば、現金預金や建物、機械などです。つまり、その企業が事業を行う上で保有しているお金やモノ、機械などの全てです。

このように貸借対照表では、その企業の財務状況を把握することができます。また、貸借対照表で資産を表す際、多くの企業がキャッシュになりやすい順番で並べます。

上記図の左側をみると、資産が2つに分類されているのが分かります。上に表記されている流動資産が、キャッシュやキャッシュになりやすい資産のことをいいます。

流動資産・・・キャッシュやキャッシュになりやすい資産
有形固定資産・・・キャッシュになりにくい資産。(機械・土地など)
無形固定資産・・・買収金額など無形の価値を表す資産

また、投資家や株主は、貸借対照表から財務状況を把握し企業の安全性をみています。安全性をみる場合、貸借対照表の左側の資産をみて、キャッシュやキャッシュになりやすい流動資産が、大きな割合を占めているほど高いという判断になります。

つまり、貸借対照表の左側は、流動資産の割合が大きく、固定資産の割合が小さいほど、企業の安全性が高いといえるのです。また、同じように右側の負債も、並べる順番が決まっています。負債の場合は、キャッシュですぐに支払うものから順番に並べるのですが、負債も2つに分類して記載をします。

流動負債・・・1年以内に支払わなければならない負債
固定負債・・・1年以上先に支払う負債

負債を表す際には、上に流動負債が記載されて、下に固定負債が記載されるということです。

損益計算書を理解しよ

損益計算書とは、会社の利益を知ることができる決算書類のことをいい、企業の一定期間の利益をベースに作成されます。また、P/L(profit loss Statement)と言われています。

損益計算書は、商品やサービスなどを提供して得た売上高を元に、コストをいくつかに分類し5段階の利益を算出します。5段階の構造は、下記のようになります。

1段目
売上高から商品やサービスそのものの、原価を差し引いて売上総利益を出します。(これを「粗利」とも言います。)

2段目
売上総利益から、営業やマーケティング、管理関係のコストである、販売管理費を差し引いて営業利益を算出します。

3段目
営業利益から、財務関係を中心とする本業以外の収益(受取利息や受取配当金)や費用が集計されている営業外収益や営業外費用をプラス、マイナスして経常利益を算出します。(これを「経常」ともいいます。)

4段目
経常利益から、特別利益や特別損失をプラス、マイナスして税金調整前当期純利益を算出します。特別利益とは、事業の売却や整理、特別損失は自然災害などによる臨時損失などです。

5段目
税金調整前当期純利益から、法人税を差し引いて当期純利益を算出します。

当期純利益は、最終的な企業の儲けになります。最終的な儲けから、株主への配当金なども決定されるため、投資家や株主にとって重要な利益になります。

キャッシュフロー計算書を理解しよう

キャッシュフロー計算書とは、企業が一定期間で現金・預金がどれくらい増減したのかを計算する書類のこといいます。また、キャッシュフロー計算書は「C/F」ともいいます。

企業は、どんなに利益が出ていて黒字が続いていたとしても、キャッシュが底をついてしまえば破綻しています。反対に赤字が続いていても、キャッシュがあれば事業を存続することができます。つまり、キャッシュがあるかどうかは、その企業の事業が存続できるかどうかを表しているため、投資家や株主にとっても重要になります。

また、キャッシュとは現金や預金だけのことではなく、すぐにキャッシュに変えられるような金融商品なども含まれます。キャッシュフロー計算書は、下記のように表されます。

キャッシュフロー計算書は、一定期間のキャッシュフローを「営業活動」「投資活動」「財務活動」の3つに分類します。

営業活動
企業が事業を行うことで生み出したキャッシュフロー

投資活動
企業の投資活動に関係するキャッシュの動きを集計したもの

財務活動
企業と、企業に資金を提供している株主や銀行といった資金提供者の間でのやり取りに関係するキャッシュフロー

こららのキャッシュフローから、投資家や株主はその企業の動きをみることができます。例えば、企業が安定ステージにいる場合は、営業活動によるキャッシュフローは大きなプラス、投資活動と財務活動によるキャッシュフローは、マイナスになっている可能性が高いです。

なぜなら、営業活動からのキャッシュフローが大きい場合、投資活動からのキャッシュフローがあまり必要ないためです。また、営業活動の大きなプラスにより、配当金や借入金の返済が多くなるため、財務活動からのキャッシュフローもマイナスになることが多いのです。

次に、企業が成長ステージにいる場合は、営業活動によるキャッシュフローはプラスになり、投資活動によるキャッシュフローは大きなマイナス、財務活動によるキャッシュフローはプラスになることが多いです。

なぜなら、営業活動は事業の儲けによってプラスになることが多いですが、投資活動では事業成長や拡大のためにマイナスになる傾向があるためです。また、投資活動のマイナスを営業活動によるキャッシュフローだけではカバーすることができず、結果的に財務活動がプラスになることが多いのです。

最後に、企業が事業の再構築をしている場合は、営業活動によるキャッシュフローはプラス、投資活動によるキャッシュフローはゼロないしプラス、財務活動によるキャッシュフローは大きなマイナスになることが多いです。

なぜなら、営業活動によるキャッシュフローはプラスになることが多いのですが、事業再構築のために一部の事業を売却したり、投資を抑える関係で投資活動によるキャッシュフローが、ゼロもしくはプラスになる傾向があります。

財務活動についても、事業再構築により大きな借入金や社債が大きくなっている場合があり、返済のために財務活動がプラスになる傾向があります。このように投資家や株主は、キャッシュフロー計算書から企業の動きを読みとることができるのです。

「ROE」を理解しよう

ROEとは、株主が出した資金に対する儲け率を計算したものです。株主からみると、企業に対する投資効率を評価する指標になります。また、 ROEは日本語では自己資本利益率と言われています。ROEの計算は下記のようになります。

ROE=自己資金 ÷(親会社株主に帰属する)当期純利益

ROEは、ここ数年でかなり注目をされており、2017年の三井住友信託銀行の調べによると、37%の上場企業がROEを8%〜15%を、財務目標として掲げています。

ROEが低いと、株主総会が長引いてしまったり、最悪の場合は社長退任まで要求されるといったケースも過去にはあります。それぐらい、投資家や株主にとって重要な指標なのです。

また、ROEが高い理由、低い理由を分析するために、ROEの分母と分子にそれぞれ売上高・総資産を掛け合わせ、3つの比率に分解する「ディポンシステム」といった分析があります。

・売上高当期純利益
売上高に対する最終利益率を意味する。

・総資産回転率
資産をどの程度、効率うよく使って売上高に結びつけているのかを意味する。

・財務レバレッジ
借入金や社債といった借りた資金をどの程度活用しているかを表す回転率。借りた資金が多いと、分母の自己資本は小さくても分子の資産を多くもてるため、財務レバレッジは高くなる。

上記の分解式から、 REOを高めるためには、「事業の収益力を高め、売上高当期純利益を高める」「資産を効率よく使って総資産回転率を高める」「借りた資金を適度に活用して財務レバレッジを適切に保つ」といったことが重要になります。

「ROA」を理解しよう

ROAとは、Return On Assetの略称で、企業が事業のために保有している資産に対する、儲け率を計算したものです。日本語では、総資産利益率を呼ばれています。総資産利益率の計算は、下記のようになります。

ROA=総資産(資産の合計)÷利益

分子の利益は、経常利益を使う場合が多いですが、企業によっては借入金の大小によって変化する支払い利息を差し引く前の、経常利益を使う場合もあります。またROAもREOと同様に、2つの比率に分解して分析されます。

上記の分析から、投資家や株主は事業の特徴を読み解くことができます。

例えば、電気量販店のような安い価格で大量に販売を行う事業の場合、ROAは低い売上高利益率と、高い総資産回転率の組み合わせになります。なぜなら、売上高利益率については、値引きをして販売をしているので低くなります。しかし、店舗などにはあまり資金をかけずに抑えているため、売上高が大きくなり総資産回転率が高くなるからです。

また、高級ブランドなどの付加価値で勝負している事業の場合、ROAは、高い売上高利益率と、低い総資産回転率の組み合わせがになります。なぜなら、商品に高い価格を設定することが多く、売上高利益率は高くなります。店舗も立派なものにするため資産は大きくなります。しかし大量に商品が売れるわけではないため、売上高がそれほど大きくならない傾向にあります。その結果、総資産回転率は低めになるのです。

このように、ROAから事業の特徴を読み解くことができます。

ROEとROAを活用するためのポイント1

ここからは、ROEとROAを活用するためのポイントについて解説をしていきます。

ROEとROAはそれぞれ重要な指標ではありますが、活用する際いくつかポイントがあります。書籍「専門家以外の人のための決算書&ファイナンスの教科書」では、代表的なポイントを3つ記述しています。

ポイント1 
ROE・ROAは規模的な成長とは関係がない

ROEとROAは、どちらもパーセントの数値で表されます。パーセントで表すことで、効率的に稼いでいることを表すことはできますが、規模の成長には直接関係はありません。そのため、売上高の増加といった規模的な成長をみるときには、追加で確認することが必要になります。

 ROEとROAを活用するためのポイント2

ポイント2
ROEをあげるために、財務レバレッジに頼りすぎない

財務レバレッジとは、ディポンシステムの分解式の最後にあるものです。財務レバレッジは借入金を増やすと高くなるので、財務レバレッジに注目すると借入金をどんどん増やして財務レバレッジを高めることが、よいということになります。

しかし、借入金をどんどんと増やすということは、企業の財務的な危険性も高まります。つまり、財務レバレッジに頼らずにディポンシステムの、ほか2つの売上高当期純利益率と総資産回転率を上げることに注力したほうが得策でしょう。

ROEとROAを活用するためのポイント3

ポイント3
ROEの目標値は企業によって変わる

ROEの目標値は、本来各企業の株主が期待している儲けレベルを基準に決定をします。通常、株主や投資家は、国債などの誰でも稼ぐことができる金利を最低限として、各企業のリスクに見合う分の追加の儲けを期待します。しかし、そのリスクは業界によって変わってきます。

例えば、ゲーム業界の場合、売上高や利益の変化が大きくリスクが大きい業界です。そのため、より高い儲けを生み出すことが必要です。一方で、食品業界などの売上高や利益がある程度安定している業界の場合は、儲けはそこそこでも問題がありません。

このように、業界ごとに目標値は変わることに注意しなければなりません。

まとめ

ここまで、書籍「専門家以外の人のための決算書&ファイナンスの教科書」をもとに、会計とファイナンスについて解説をしてきました。

ビジネスの現場では、日々さまざまな数字をもとに意思決定が行われます。数字の話は、経理や財務の人だけ理解していればいいわけではなく、IR担当もしっかりと理解を深めておくことが必要です。

参考書籍:「専門家以外の人のための決算&ファイナンスの教科書」(東洋経済新報社)

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